GRIスタンダード対照表

GRIスタンダード開示事項当社内容
GRI 2
一般開示事項 2021
1.組織と報告実務
2-1 組織の詳細 会社概要
国内所在地一覧
主な関係会社
大鵬薬品をもっと知ろう
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 大鵬薬品(単体)
※一部グループ会社の情報を含む
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 報告サイクル:サイトに関して随時更新
お問い合わせ
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証 第三者検証による意見書
2.活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 事業紹介
製品一覧
品質への取り組み
グローバル展開
主な関係会社
2-7 従業員 大鵬薬品をもっと知ろう
2-8 従業員以外の労働者
3.ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 コーポレートガバナンス
サステナビリティ推進体制
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレートガバナンス
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 コーポレートガバナンス
生産(「ISO22301」認証取得)
環境マネジメントの推進
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 サステナビリティ推進体制
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
2-15 利益相反
2-16 重大な懸念事項の伝達 コーポレートガバナンス
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価
2-19 報酬方針
2-20 報酬の決定プロセス
2-21 年間報酬総額の比率
4.戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 サステナビリティ・トップメッセージ
2-23 方針声明 人権
コンプライアンス
2-24 方針声明の実践 コーポレートガバナンス
サステナビリティ推進体制
人権
コンプライアンス
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス マテリアリティ
内部通報ヘルプライン・相談窓口
コンプライアンス監査
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 内部通報ヘルプライン・相談窓口
コンプライアンス監査
2-27 法規制遵守
2-28 会員資格を持つ団体 「国連 グローバル・コンパクト」への参加
「女性のエンパワーメント原則(WEPs)」へ署名
SBT認証を取得
TCFD提言への賛同
パートナーシップ構築宣言
会員資格を持つ団体
5.ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーとの対話
2-30 労働協約
GRI 3
マテリアルな項目 2021
2.マテリアルな項目に関する開示事項
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス マテリアリティ
3-2 マテリアルな項目のリスト マテリアリティ
3-3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ推進体制

経済

GRIスタンダード開示事項当社内容
GRI201
経済パフォーマンス 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項
201-1 創出、分配した直接的経済価値 決算公告
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TCFD提言への賛同
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
GRI202
地域経済での存在感 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI203
間接的経済インパクト 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 サステナビリティ推進体制
203-1 インフラ投資および支援サービス 社会・地域貢献活動
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 社会・地域貢献活動
GRI204
調達慣行 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 サステナブル調達
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI205
腐敗防止 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 コンプライアンス
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI206
反競争的行為 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 コンプライアンス
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI207
税金 2019
1 項目のマネジメントに関する開示事項
207-1 税務へのアプローチ 税務コンプライアンス
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 税務コンプライアンス
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 税務コンプライアンス
207-4 国別の報告

環境

GRIスタンダード開示事項当社内容
GRI301
原材料 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 環境マネジメント
301-1 使用原材料の重量または体積 マテリアルバランス
301-2 使用したリサイクル材料 マテリアルバランス
301-3 再生利用された製品と梱包材 マテリアルバランス
GRI302
エネルギー 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 環境マネジメント
302-1 組織内のエネルギー消費量 マテリアルバランス
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位 環境パフォーマンス
302-4 エネルギー消費量の削減 環境パフォーマンス
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI303
水と廃水 2018
1 項目のマネジメントに関する開示事項 環境マネジメント
303-1 共有資源としての水との相互作用 水の使用量・排水量について
マテリアルバランス
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 水の使用量・排水量について
マテリアルバランス
303-3 取水 水の使用量・排水量について
マテリアルバランス
303-4 排水 水の使用量・排水量について
マテリアルバランス
303-5 水消費 水の使用量・排水量について
マテリアルバランス
GRI304
生物多様性 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 大塚グループ生物多様性指針
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 工場排水を利用したビオトープ
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 水環境への配慮
工場排水を利用したビオトープ
304-3 生息地の保護・復元 「とくしま協働の森づくり事業」への参加
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに 国内保全種リスト対象の生物種
GRI305
大気への排出 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 環境マネジメント
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) バリューチェーン全体でのCO2排出量
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) バリューチェーン全体でのCO2排出量
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) バリューチェーン全体でのCO2排出量
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境パフォーマンス
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 CO2排出量削減について
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な 大気排出物 マテリアルバランス
GRI306
廃棄物 2020
1 項目のマネジメントに関する開示事項 環境マネジメント
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 廃棄物処理への取り組み
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 廃棄物処理への取り組み
306-3 発生した廃棄物 廃棄物処理への取り組み
マテリアルバランス
306-4 処分されなかった廃棄物 廃棄物処理への取り組み
マテリアルバランス
306-5 処分された廃棄物 廃棄物処理への取り組み
マテリアルバランス
GRI307
環境コンプライアンス 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 環境マネジメントの推進
307-1 環境法規制の違反 環境マネジメントの推進
GRI308
サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 サステナブル調達
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サステナブル調達
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サステナブル調達

社会

GRIスタンダード開示事項当社内容
GRI401
雇用 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
コンプライアンス
サステナブル調達
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 働き方
人財
401-3 育児休暇 多様な働き方
GRI402
労使関係 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
コンプライアンス
サステナブル調達
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI403
労働安全衛生 2018
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働安全衛生
403-3 労働衛生サービス 健康経営
(ヘルスリテラシー向上のための教育、啓発活動)
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 健康経営(安全衛生)
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 健康経営(安全衛生)
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 健康経営(安全衛生)
403-9 労働関連の傷害 健康経営(安全衛生)
403-10 労働関連の疾病・体調不良
GRI404
研修と教育 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 「人財」育成
職場における人財育成の基本スタンス 4K
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 「人財」育成
データで見る大鵬薬品
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている 従業員の割合
GRI405
ダイバーシティと機会均等 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 ダイバーシティ&インクルージョン推進
人権
サステナブル調達
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 役員一覧
405-2 基本給と報酬総額の男女比
GRI406
非差別 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
サステナブル調達
406-1 差別事例と実施した救済措置
GRI407
結社の自由と団体交渉 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
サステナブル調達
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性の ある事業所およびサプライヤー 人権
サステナブル調達
GRI408
児童労働 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権
GRI409
強制労働 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権
GRI410
保安慣行 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI411
先住民族の権利 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI412
人権アセスメント 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 人権
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権
サステナブル調達
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権
コンプライアンス
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI413
地域コミュニティ 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 社会・地域貢献活動
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発 プログラムを実施した事業所 社会・地域貢献活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的) を及ぼす事業所
GRI414
サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 サステナブル調達
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サステナブル調達
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した 措置 サステナブル調達
GRI415
公共政策 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項
415-1 政治献金
GRI416
顧客の安全衛生 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 生産(グローバル基準の品質保証
安心・安全な製品づくり)
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの 評価 生産(グローバル基準の品質保証
安心・安全な製品づくり)
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI417
マーケティングとラベリング 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 販売・顧客対応
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 販売・顧客対応
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI418
顧客プライバシー 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 個人情報保護の取り組みについて
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体 化した不服申立 個人情報保護の取り組みについて
GRI419
社会経済面のコンプライアンス 2016
1 項目のマネジメントに関する開示事項 コンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反